法人向けパソコンのデメリット

業務に特化したパソコンは汎用性が低い

法人向けパソコンは特定の業務に特化した作りになっています。同梱されているソフトも業務をスムーズに進められるように改良されているので便利ですが、その反面、業務以外の目的に転用するのが難しい欠点もあります。データの共有や他のOA機器の操作など、オフィス業務に特化した作りになっているのも法人向けパソコンの特徴です。そのため、趣味に使うことも多い家庭用のパソコンとは操作方法が異なる物が多いのも注意点の一つです。市販のソフトをダウンロードすることである程度の汎用性を持たせることは可能ですが、新品のパソコンを改めて購入した方がコストがかかりません。そのため、不要になった法人用パソコンは使用可能であっても廃棄されるのが普通です。

買い替えに膨大な費用を要する

法人用パソコンは業務を滞りなく進める目的で使う物なので、形式や性能はすべて同一にするのが一般的です。すべてのパソコンを同一の型にすることで操作をスムーズに進められる利点がありますが、容量や通信速度などの理由で買い替えを行う際の費用が膨大になる欠点があります。法人用パソコンは複数の機器をまとめて用意するのが普通なので、オフィスが小規模であってもコストが嵩んでしまいます。特に通信設備の入れ替えは業務の効率化に不可欠なので、高額であってもパソコンの買い替えは避けては通れません。安価なリース品を使う方法もありますが、旧型の機器が多いので迅速な作業が求められる仕事には不向きであることを踏まえる必要があります。